わたしたちはスタッフそれぞれの個性を大切にし、それを仕事に活かせる環境を整えています。
例えば、本部で売り出しを決めた商品を、「どう売り出すか」は現場のスタッフ次第。
個人の裁量に任せている部分が大きく、自主性を持って働けるのが当社の特徴です。
ゆくゆくは店長へのキャリアアップも可能ですが、その際も自由に店舗づくりをし、「店舗の色」を出していけるやりがいがあります。マネジメント能力を身につけながら、自身の成長につながる働き方をここで実現しましょう。
自主性を持って仕事に取り組める。チャレンジしたいという気持ち、当社なら存分に発揮できます！
キャリア制度
教育研修
人材育成（OJT）
・幹部候補生のチーム構成にて取締課題を計画・実行し実績を称賛。やる気を活用し実践教育。
社外教育（OFFJT）
・全国スーパーマーケット協会の検定試験やセミナー参加、技術指導教育の参加など。
・展示会や合同商談会の参加。
女性活躍推進法行動計画
1. 計画期間
令和6年4月1日～令和8年3月31日
2.数値目標と取組目標
・正社員における女性比率を20%以上にする
・女性従業員の残業時間を月平均15時間以内とする
3. 取組目標
・育児・介護・配偶者の転勤等を理とする退職者に対する再雇用の実施
・女性の活躍できる部署があることについての求職者に向けた積極的広報
・管理職の人事評価における長時間労働是正・生産性向上に関する評価
・時間あたりの労働生産性を重視した内容を評価制度に組み込む
・チーム内(部署内)の業務状況の情報共有/上司による業務の優先順位付けや業務分担の見直し等のマネージメントの徹底
株式会社トップ行動計画書
社員がその能力発揮し仕事と生活の調和を図り働きやすい雇用環境整備を行うため、次のように行動計画を策定する。
1. 計画期間
令和3年12月10日～令和7年3月31日までの4年間
2.内容
目標1：令和7年3月までに所定外労働を削減するため、ノー残業デーを設定・実施する。
＜対策＞
・令和4年4月～ 所定外労働の現状を把握
・令和4年10月～ 社内検討委員会での検討開始
・令和6年4月～ ノー残業デーの実施
管理職への研修（年2回）及び社内報などによる社員への周知（毎月）
目標2：令和7年3月までに、年次有給休暇の取得日数を1人当たり平均年間10日以上とする。
＜対策＞
・令和4年1月～ 年次有給休暇の取得状況について実態を把握
・令和4年1月～ 社内検討委員会での検討開始
・令和4年4月～ 計画的な取得に向けた管理職研修の実施
・令和5年4月～ 有給休暇取得予定表の掲示や、取得状況のとりまとめなどによる取得促進のための取組の開始